企業でコミュニケーション能力が問われるようになった理由
近年、企業の採用活動において、コミュニケーション能力の高さが重要な要素の1つとなっています。
そしてそれは採用後も同様で、コミュニケーション能力は業務をしていくうえで必須の能力となっています。
なぜ、これだけコミュニケーション能力の高さが問われるようになったのか？
それは、「企業活動のすべての基本が、コミュニケーションによって成り立っている」と考えられるようになったからです。
顧客に対して良い商品、サービスを提供するためには、良好な職場環境が必要です。そして、従業員が存分に能力を発揮できるような職場にするためには、部署・チーム間、事業所間が随時情報共有を行うなど、風通しの良さも求められます。
これらのいずれを実現するためにも、コミュニケーションは欠かすことができません。
コミュニケーション教育が必要な層とは？
これまでの社員教育といえば、基本的には新入社員や中堅社員を中心に行うことが一般的でした。それは業務のスキルアップやマナー習得を目的としたものが多かったからです。しかし、コミュニケーション教育に関しては必ずしもこの限りではありません。もちろん新人や中堅社員にも必要ですが、実は中堅以上の管理職や経営層に対して行うことにより一層の意義があります。
コミュニケーション教育を新人や中堅社員よりも管理職、経営層を中心に行う最大の理由。それは管理職、経営層が指導力を養っていくうえで、コミュニケーション能力が欠かせないからです。部下に対して業務内容を説明する、質問に回答する、業務の進め方や問題解決の方法について指導する。これらすべては部下とコミュニケーションがしっかりととれていなければ成立しません。
そういった意味でコミュニケーション教育は全階層で必要ですが、特に管理職、経営層を中心に行うことで大きな効果を得ることができます。
企業でコミュニケーション教育を行うことのメリット
コミュニケーション教育の具体的な内容は、相手の話を聞く「傾聴力」。相手の悩み、課題に対して的確な助言をする「アドバイス力」や「コーチング力」。相手の内に秘めた思いや多様な意見を引き出す「ファシリテーション力」を学んでいきます。
コミュニケーション教育を行ううえで、最も適した方法はOJTです。研修ではなく現場で行うことで、上司、部下がそれぞれの実務を通じて実践に即したコミュニケーション能力を養うことができます。
では、これらコミュニケーション教育を行うことが企業にとってどういったメリットがあるのか、下記にご紹介します。
【職場環境を良好にする】
前項でも触れましたが、社内コミュニケーションが活発になれば社内の風通しがよくなり、自ずと職場環境も良好になります。そうなれば良質な商品、サービスも生まれやすくなり、顧客から喜ばれ、事業の成長にもつながります。
【業務効率化が進む】
上司と部下のコミュニケーションが希薄な場合、いざというときに指示が的確に伝わらなかったり、質問ができずに無駄な時間を費やしたり。その結果、失敗するなどの問題が発生し、業務の進行に大幅な遅れが出て効率が落ちます。
しかしコミュニケーション教育で上司が積極的に部下の話を聞く、アドバイスをするようになればそうしたリスクが減り、業務を効率よく進めることができます。
階層によって変わる獲得するべきスキル
次に、階層によってコミュニケーション教育で得るスキルについてご説明します。これまでにもお話ししてきた通り、コミュニケーション教育は全階層で必要なものですが、階層によって獲得するべきスキルは異なります。
【新人社員】
入社してから3年目ぐらいまでの新人にとって、コミュニケーション教育で獲得するべきスキルは「傾聴力」と「伝達力」です。上司の指示を理解する力。そして自分の意思や疑問に思うことなどを会議や面談の場においてしっかりと伝える力です。
【中堅社員】
入社して3～10年の中堅社員が、コミュニケーション教育で獲得するべきスキルは「リーダーシップ」です。
企業がコミュニケーション不足に陥ってしまう理由の1つに、コミュニケーション能力が十分でない若いうちから管理職になってしまうケースが挙げられます。そのため入社3年目あたりからリーダーシップ研修において、後輩とのコミュニケーションの取り方をしっかりと学んでおく必要があります。
【管理職・経営層】
管理職、経営層に求められるコミュニケーションスキルは「アドバイス力」や「ファシリテーション力」です。対話のなかで部下の力を引き出し適切な方向に導いたり、多くの部下の意見をまとめてうまく舵を取り、ものごとがうまく進んでいく力を磨くことで、企業全体の質も向上します。
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